設コメ 電気設備
建築設備 コメンタール
§2.建築設備
2.4 電気設備
1.電圧の種別

2.受変電設備
①受変電設備:
契約電力が 50kW以上で必要
②設置形式
開放形:
受変電機器を現場で組み立てて配線する。
設置面積は大きいが、設備は安い。
閉鎖形:
キュービクルともいい、
鋼製のキャビネットに各機器を収めた
工場組み立てのユニット。
高価であるが設置面積は小さく、安全性も高い。
キュービクルは屋外にも設置できる。
3.受変電室の位置・面積・構造
①受変電室は、
日常の保守点検が容易で、
引き込みや機器の搬出入に便利な場所とし、
防火、騒音、重量を考慮するとともに、
浸水や災害の恐れがなく、
水の浸透や湿気の少ない場所とする。
②熱が多量の放出されるので、
換気回数10回/h以上の換気が必要。
③受変電室には他設備の配管・ダクトは通さない。
④電気室の面積は、延べ面積の 1~2%程度。
4.予備電源設備
①非常電源用の自家発電装置は、
非常電源が停電してから電圧確立および投入まで
40秒以内の所要時間とする。
②無停電電源装置(UPS):
オンラインの電算機などの瞬時停電に対応。
③定電圧定周波装置(CVCF):
電圧などの変動による電算機の誤作動やデータの破壊を防ぐ。
5.電気方式
①同じ電力を供給する場合、
電圧を高くすると電流が少なくなり、電線を細くできる。
②三相は単相に比べて電圧降下が小さい。
単相2線100V:
主に住宅などの小建築、中小ビルの電灯・コンセント
単相3線100V/200V:
主に100Vは電灯・コンセント、
200Vはエアコン・40W以上の蛍光灯など
三相3線200V:
主に動力用
③ 3路スイッチは、階段の上階と下階など
照明を2カ所から点滅する場合に用いる。
6.配電方式
・バスダクト方式
ダクト内に絶縁物を介して銅などの裸電線を直接収めたもの。
工場や大規模建築物の引込み幹線および
電気室内の高圧配線などに使用される。
・フロアダクト方式
扁平な角パイプを、床スラブ内に縦横格子状に埋め込み、
適当な箇所にジャンクションボックスを設ける方式。
・セルラダクト方式
コンクリートスラブの捨て型枠となる
波型デッキプレートの溝を利用し、
下面から特殊なプレートを取り付けて
電気、電話等の配線ダクトにしたもの。
・アンダーカーペット方式
床上とカーペットの間にごく薄い平形のケーブルを
直接敷設する方式。
増設や変更に対して、容易に対抗できる。
・フリーアクセスフロア方式
床を2重床とし、
その間を配線スペースやダクトスペースとするもの。
コンピュータールームなどに採用される。
※直接埋設式地中電線路の土被り:
車両その他重量物の圧力がある場合 1.2m以上
その他 0.6m以上
7.動力制御設備
①スターデルタ始動方式を採用すると、
電動機等の始動電流を小さく抑え、
電路、遮断器等の容量が過大になることを防ぐことができる。
②熱源機器やポンプなどは、
大容量の機器を1台設けるよりも小容量の機器を複数台設け、
負荷に応じて運転台数を制御することが
省エネルギー上、望ましい。
8.情報通信設備
①PBX(Private Branch Exchange:構内電話交換機):
事務所内などでの電話機相互の接続(内線接続)と、
電話局の回線(局線)と事業所内の電話機との
接続(回線接続)を効果的、かつ、経済的に行う装置。
②LAN(Local Area Network:構内情報通信網):
同一建物内等に分散配置されたパソコンやプリンタ等の
端末同士をつないで、データのやりとりの合理化を図るもの。
9.避雷設備
①避雷設備は、高さ20mを超える建築物に必要。
②引下げ動線には、鉄、銅、アルミの他、
建築物の鉄骨や相互接続した鉄筋も利用可能。
§2.建築設備
2.4 電気設備
1.電圧の種別

2.受変電設備
①受変電設備:
契約電力が 50kW以上で必要
②設置形式
開放形:
受変電機器を現場で組み立てて配線する。
設置面積は大きいが、設備は安い。
閉鎖形:
キュービクルともいい、
鋼製のキャビネットに各機器を収めた
工場組み立てのユニット。
高価であるが設置面積は小さく、安全性も高い。
キュービクルは屋外にも設置できる。
3.受変電室の位置・面積・構造
①受変電室は、
日常の保守点検が容易で、
引き込みや機器の搬出入に便利な場所とし、
防火、騒音、重量を考慮するとともに、
浸水や災害の恐れがなく、
水の浸透や湿気の少ない場所とする。
②熱が多量の放出されるので、
換気回数10回/h以上の換気が必要。
③受変電室には他設備の配管・ダクトは通さない。
④電気室の面積は、延べ面積の 1~2%程度。
4.予備電源設備
①非常電源用の自家発電装置は、
非常電源が停電してから電圧確立および投入まで
40秒以内の所要時間とする。
②無停電電源装置(UPS):
オンラインの電算機などの瞬時停電に対応。
③定電圧定周波装置(CVCF):
電圧などの変動による電算機の誤作動やデータの破壊を防ぐ。
5.電気方式
①同じ電力を供給する場合、
電圧を高くすると電流が少なくなり、電線を細くできる。
②三相は単相に比べて電圧降下が小さい。
単相2線100V:
主に住宅などの小建築、中小ビルの電灯・コンセント
単相3線100V/200V:
主に100Vは電灯・コンセント、
200Vはエアコン・40W以上の蛍光灯など
三相3線200V:
主に動力用
③ 3路スイッチは、階段の上階と下階など
照明を2カ所から点滅する場合に用いる。
6.配電方式
・バスダクト方式
ダクト内に絶縁物を介して銅などの裸電線を直接収めたもの。
工場や大規模建築物の引込み幹線および
電気室内の高圧配線などに使用される。
・フロアダクト方式
扁平な角パイプを、床スラブ内に縦横格子状に埋め込み、
適当な箇所にジャンクションボックスを設ける方式。
・セルラダクト方式
コンクリートスラブの捨て型枠となる
波型デッキプレートの溝を利用し、
下面から特殊なプレートを取り付けて
電気、電話等の配線ダクトにしたもの。
・アンダーカーペット方式
床上とカーペットの間にごく薄い平形のケーブルを
直接敷設する方式。
増設や変更に対して、容易に対抗できる。
・フリーアクセスフロア方式
床を2重床とし、
その間を配線スペースやダクトスペースとするもの。
コンピュータールームなどに採用される。
※直接埋設式地中電線路の土被り:
車両その他重量物の圧力がある場合 1.2m以上
その他 0.6m以上
7.動力制御設備
①スターデルタ始動方式を採用すると、
電動機等の始動電流を小さく抑え、
電路、遮断器等の容量が過大になることを防ぐことができる。
②熱源機器やポンプなどは、
大容量の機器を1台設けるよりも小容量の機器を複数台設け、
負荷に応じて運転台数を制御することが
省エネルギー上、望ましい。
8.情報通信設備
①PBX(Private Branch Exchange:構内電話交換機):
事務所内などでの電話機相互の接続(内線接続)と、
電話局の回線(局線)と事業所内の電話機との
接続(回線接続)を効果的、かつ、経済的に行う装置。
②LAN(Local Area Network:構内情報通信網):
同一建物内等に分散配置されたパソコンやプリンタ等の
端末同士をつないで、データのやりとりの合理化を図るもの。
9.避雷設備
①避雷設備は、高さ20mを超える建築物に必要。
②引下げ動線には、鉄、銅、アルミの他、
建築物の鉄骨や相互接続した鉄筋も利用可能。
建築設備 コメンタール
§2.建築設備
2.4 電気設備
1.電圧の種別
2.受変電設備
①受変電設備:
契約電力が 50kW以上で必要
②設置形式
開放形:
受変電機器を現場で組み立てて配線する。
設置面積は大きいが、設備は安い。
閉鎖形:
キュービクルともいい、
鋼製のキャビネットに各機器を収めた
工場組み立てのユニット。
高価であるが設置面積は小さく、安全性も高い。
キュービクルは屋外にも設置できる。
3.受変電室の位置・面積・構造
①受変電室は、
日常の保守点検が容易で、
引き込みや機器の搬出入に便利な場所とし、
防火、騒音、重量を考慮するとともに、
浸水や災害の恐れがなく、
水の浸透や湿気の少ない場所とする。
②熱が多量の放出されるので、
換気回数10回/h以上の換気が必要。
③受変電室には他設備の配管・ダクトは通さない。
④電気室の面積は、延べ面積の 1~2%程度。
4.予備電源設備
①非常電源用の自家発電装置は、
非常電源が停電してから電圧確立および投入まで
40秒以内の所要時間とする。
②無停電電源装置(UPS):
オンラインの電算機などの瞬時停電に対応。
③停電圧定周波装置(CVCF):
電圧などの変動による電算機の誤作動やデータの破壊を防ぐ。
5.電気方式
①同じ電力を供給する場合、
電圧を高くすると電流が少なくなり、電線を細くできる。
②三相は単相に比べて電圧降下が小さい。
単相2線100V:
主に住宅などの小建築、中小ビルの電灯・コンセント
単相3線100V/200V:
主に100Vは電灯・コンセント、
200Vはエアコン・40W以上の蛍光灯など
三相3線200V:
主に動力用
③ 3路スイッチは、階段の上階と下階など
照明を2カ所から点滅する場合に用いる。
6.配電方式
・バスダクト方式
ダクト内に絶縁物を介して銅などの裸電線を直接収めたもの。
工場や大規模建築物の引込み幹線および
電気室内の高圧配線などに使用される。
・フロアダクト方式
扁平な角パイプを、床スラブ内に縦横格子状に埋め込み、
適当な箇所にジャンクションボックスを設ける方式。
・セルラダクト方式
コンクリートスラブの捨て型枠となる
波型デッキプレートの溝を利用し、
下面から特殊なプレートを取り付けて
電気、電話等の配線ダクトにしたもの。
・アンダーカーペット方式
床上とカーペットの間にごく薄い平形のケーブルを
直接敷設する方式。
増設や変更に対して、容易に対抗できる。
・フリーアクセスフロア方式
床を2重床とし、
その間を配線スペースやダクトスペースとするもの。
コンピュータールームなどに採用される。
※直接埋設式地中電線路の土被り:
車両その他重量物の圧力がある場合 1.2m以上
その他 0.6m以上
7.動力制御設備
①スターデルタ始動方式を採用すると、
電動機等の始動電流を小さく抑え、
電路、遮断器等の容量が過大になることを防ぐことができる。
②熱源機器やポンプなどは、
大容量の機器を1台設けるよりも小容量の機器を複数台設け、
負荷に応じて運転台数を制御することが
省エネルギー上、望ましい。
8.情報通信設備
①PBX(Private Branch Exchange:構内電話交換機):
事務所内などでの電話機相互の接続(内線接続)と、
電話局の回線(局線)と事業所内の電話機との
接続(回線接続)を効果的、かつ、経済的に行う装置。
②LAN(Local Area Network:構内情報通信網):
同一建物内等に分散配置されたパソコンやプリンタ等の
端末同士をつないで、データのやりとりの合理化を図るもの。
9.避雷設備
①避雷設備は、高さ20mを超える建築物に必要。
②引下げ動線には、鉄、銅、アルミの他、
建築物の鉄骨や相互接続した鉄筋も利用可能。
§2.建築設備
2.4 電気設備
1.電圧の種別
2.受変電設備
①受変電設備:
契約電力が 50kW以上で必要
②設置形式
開放形:
受変電機器を現場で組み立てて配線する。
設置面積は大きいが、設備は安い。
閉鎖形:
キュービクルともいい、
鋼製のキャビネットに各機器を収めた
工場組み立てのユニット。
高価であるが設置面積は小さく、安全性も高い。
キュービクルは屋外にも設置できる。
3.受変電室の位置・面積・構造
①受変電室は、
日常の保守点検が容易で、
引き込みや機器の搬出入に便利な場所とし、
防火、騒音、重量を考慮するとともに、
浸水や災害の恐れがなく、
水の浸透や湿気の少ない場所とする。
②熱が多量の放出されるので、
換気回数10回/h以上の換気が必要。
③受変電室には他設備の配管・ダクトは通さない。
④電気室の面積は、延べ面積の 1~2%程度。
4.予備電源設備
①非常電源用の自家発電装置は、
非常電源が停電してから電圧確立および投入まで
40秒以内の所要時間とする。
②無停電電源装置(UPS):
オンラインの電算機などの瞬時停電に対応。
③停電圧定周波装置(CVCF):
電圧などの変動による電算機の誤作動やデータの破壊を防ぐ。
5.電気方式
①同じ電力を供給する場合、
電圧を高くすると電流が少なくなり、電線を細くできる。
②三相は単相に比べて電圧降下が小さい。
単相2線100V:
主に住宅などの小建築、中小ビルの電灯・コンセント
単相3線100V/200V:
主に100Vは電灯・コンセント、
200Vはエアコン・40W以上の蛍光灯など
三相3線200V:
主に動力用
③ 3路スイッチは、階段の上階と下階など
照明を2カ所から点滅する場合に用いる。
6.配電方式
・バスダクト方式
ダクト内に絶縁物を介して銅などの裸電線を直接収めたもの。
工場や大規模建築物の引込み幹線および
電気室内の高圧配線などに使用される。
・フロアダクト方式
扁平な角パイプを、床スラブ内に縦横格子状に埋め込み、
適当な箇所にジャンクションボックスを設ける方式。
・セルラダクト方式
コンクリートスラブの捨て型枠となる
波型デッキプレートの溝を利用し、
下面から特殊なプレートを取り付けて
電気、電話等の配線ダクトにしたもの。
・アンダーカーペット方式
床上とカーペットの間にごく薄い平形のケーブルを
直接敷設する方式。
増設や変更に対して、容易に対抗できる。
・フリーアクセスフロア方式
床を2重床とし、
その間を配線スペースやダクトスペースとするもの。
コンピュータールームなどに採用される。
※直接埋設式地中電線路の土被り:
車両その他重量物の圧力がある場合 1.2m以上
その他 0.6m以上
7.動力制御設備
①スターデルタ始動方式を採用すると、
電動機等の始動電流を小さく抑え、
電路、遮断器等の容量が過大になることを防ぐことができる。
②熱源機器やポンプなどは、
大容量の機器を1台設けるよりも小容量の機器を複数台設け、
負荷に応じて運転台数を制御することが
省エネルギー上、望ましい。
8.情報通信設備
①PBX(Private Branch Exchange:構内電話交換機):
事務所内などでの電話機相互の接続(内線接続)と、
電話局の回線(局線)と事業所内の電話機との
接続(回線接続)を効果的、かつ、経済的に行う装置。
②LAN(Local Area Network:構内情報通信網):
同一建物内等に分散配置されたパソコンやプリンタ等の
端末同士をつないで、データのやりとりの合理化を図るもの。
9.避雷設備
①避雷設備は、高さ20mを超える建築物に必要。
②引下げ動線には、鉄、銅、アルミの他、
建築物の鉄骨や相互接続した鉄筋も利用可能。
スポンサーサイト